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不安から備える安心へ。歯科医院の災害対策 Vol.2【地震編】

    
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不安から備える安心へ。歯科医院の災害対策 Vol.2【地震編】

令和6年能登半島地震を自分事として捉える

 2024年1月1日の夕刻に石川県能登地方で発生した最大震度7の大地震は、北陸地域に甚大な被害をもたらし、私たちに改めて地震の恐ろしさを突きつけました。

 日本歯科医師会災害対応アドバイザーとして1月9日より石川県に派遣されている中久木康一先生は、車中泊できるグッズなどを用意したうえで、被災地に向かわれました。そのときの印象を次のように話されます。

 今回の地震が能登半島という細長い地域で起き、さらに津波が押し寄せたため、東日本大震災以降に整備してきた避難所整備などの支援体制が迅速に展開できなかった状況がありました。避難生活で体調を管理するのに必要になってくるのは清潔なトイレの環境などです。今回は水道網が破滅的な損傷を受け断水が続き、さらに道路も寸断されアクセスが限られていたため、物資の搬入が容易ではありませんでした。また、自治体の人も被災しているので、避難所などの支援にかかわる人材も不足していました。

 これをすれば完璧という地震対策はありません。さまざまな状況を想定し、できるだけの対策を行うことが大切です。それには、まず今回の地震を“自分事”として捉え、その対策に真剣に取り組まなければなければならないと強く感じています。 地震への関心が高まっている今、自医院の災害対策をもう一度見直していただきたいと思います。

監修:中久木康一先生

 東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科救急災害医学分野 非常勤講師(客員教授)
 日本災害時公衆衛生歯科研究会 世話人
 能登半島地震 日本歯科医師会災害対応アドバイザー(日本歯科医師会より石川県へ派遣)

 もっとも減らすべき地震の被害は、私たちの命です。命を守ることができなければ、どんなに水や食料を備えていても役に立ちません。人の命を奪うのは地震そのものではなく、揺れて倒壊した建物や家具、また地震が引き起こす火災などです。

■建物の耐震性

 阪神・淡路大震災でも能登半島地震でも、犠牲者で最も多いのは建物耐震性がなかったための倒壊による圧死でした。自医院の建物が木造だったり、増築などを行ったりしている場合は、建物の耐震診断を受けておくと安心です。

■什器や医療機器などの固定

 カルテを保管している棚やパソコンが倒れた場合、ケガをしたり、避難の妨げになったりすることがあります。什器類は壁や天井にしっかり固定しましょう。パソコンやモニターは耐震マットを設置すると転倒しづらくなります。

 ドクターユニットや無影灯などアームがあるものは日頃から診療が終了したら固定することを習慣にしておくとよいでしょう。

▲【2007年新潟県中越沖地震の際に被災した歯科医院の様子】画像提供:高橋堅護先生(柏崎市歯科医師会)

■適切な初期行動

  突然起こった地震にパニックにならずに適切な行動をとることで、ケガや生命の危機のリスクを軽減できます。そのためには災害対応マニュアルを作成し、歯科医院のクラウドにアップし、スマホなどでもいつでも見られるようにしておきましょう。紙での管理では、必要なときに手元になかったり、紛失してしまう可能性があります。

机の下にもぐろうとしたら荷物が置いてあってもぐれなかった、といったことがないように、日頃から整理整頓に努めることも大切です。

 いくら災害対応マニュアルが準備できていても、実際に行動できなければ意味がありません。能登半島地震において、建物が津波で壊滅的な被害に見舞われた一方で、犠牲者が一人も出なかった地区があります。毎年1~2回、津波や火災を想定した訓練を行っていたため、住民たちは速やかに避難できたといいます。

 歯科医院においても少なくとも1年に1回は防災訓練を行いたいものです。

毎月1回、1~2時間ほどテーマを決めて防災訓練を行っている高齢者施設があります。定期的に行うことで、スタッフや入所者の防災への意識が維持されるそうです。歯科医院の場合、勉強会のプログラムに防災を組み込むのも良い方法です。

 地震が発生すると同時に、懸念されるのがライフラインの停止です。東日本大震災では電気の完全復旧までに約1週間、水道は約3週間、ガスは約1カ月かかっています。

 能登半島地震では、水道管の耐震化が遅れていたことや地盤の液状化などで上下水道管が破損したりしたために、水道の復旧がかなり遅れています。

 診療中に大きな地震が発生し、電車やバスなどの交通機関がストップしたり余震が続いたりして患者さんやスタッフがすぐに帰宅することが困難な場合、歯科医院で待機しなければいけない事態が出てくる可能性があります。

 ライフラインが止まっても、患者さんやスタッフが歯科医院で安心して待機できる備えをしておきましょう。

■水の備え

 自分たちだけでなく患者さんの分も含めて、1日当たり1人3ℓの水を最低3日分用意しておきましょう。

(例)院長とスタッフ5名、1時間当たりの予約患者さん数が6人の場合の目安:
1日3ℓ×12人×3日=108ℓ
⇨2ℓのペットボトル54本(6本入りダンボール箱9箱分)

■食料の備え

 食料も、水と同じように最低3日分備蓄しましょう。最近は加工食品の技術が進歩し、エネルギー補給と美味しさを兼ね備えた災害食が増えています。毎回同じ災害食だけでは飽きてしまいます。自分たちの好みに合った、さまざまな災害食を用意しておきましょう。

 災害食の賞味期限は、アルファ化米が3~5年程度、レトルト食品が1~6年、乾パンが1~5年程度です。

 災害食と併せて用意しておきたいのがカセットコンロです。温かい食事を食べることができます。 いざというときに「賞味期限が切れていた」「苦手な味で食べられなかった」ということがないように、新人スタッフが仕事に慣れてきた6月頃と年末の大掃除の年2回スタッフ全員で災害食を試食する「災害食フェスタ」を開いてはいかがでしょうか。災害時は、エネルギー補給が最優先で、美味しさは二の次と考えるかもしれませんが、実際に被災した際には、さまざまな不安とストレスの中で食べ慣れたもの、口に合うものが食べられることは、メンタル面の支えにも繋がることでしょう。災害食フェスタの際には、カセットコンロなどの器具も実際に使用し、使い方を確認しましょう。また、食べた分だけ、好評だった食品や新商品を買い足すことを忘れずに。

最近は美味しい災害食がいろいろあるので、数年後に食べるのを楽しみに購入してください。

■排泄の備え

 地震によって生じた断水や下水処置施設の損傷などによって水洗トイレが使えなくなる可能性があります。どうしてもトイレの環境が悪くなるため、排泄の回数を減らそうと飲食を控えがちになります。その結果、便秘や脱水症状を招きやすくなります。

 排泄は人間の尊厳に関わります。歯科医院で待機する事態になっても安心して排泄できるように携帯トイレをできるだけ多く用意しておきましょう。最低でも3日分は必要です。最近は、使用前または後にタブレット(薬剤)を入れて尿を凝固させるタイプや、おむつのような吸水シートの入ったタイプなどさまざまな種類があります。

(例)院長とスタッフ5名、1時間当たりの予約患者さん数が6人の場合の目安:
1日にトイレに行く回数5回×12人×3日=180回分
⇨100回分で、¥10,000以内程度で購入可能です

 携帯トイレの使い方を知っておくことも大切です。「災害食フェスタ」の日は携帯トイレ使用練習の日にするのもよいでしょう。

 意外に見落としがちなのが使用済みの携帯トイレの保管です。自治体のゴミ回収が再開するまで匂いが漏れないように蓋付きのゴミ箱や化粧箱、屋外用収納ボックスなどに入れて保管しましょう。

携帯トイレの購入費用は、何年も保管できることを考えると、1日当たりのランニングコストは非常に安価です。スタッフや患者さんの安心に繋がり、信頼も得られます。

■睡眠の備え

 歯科医院でオーバーステイすることになったときのために、体温を保てる寝袋や毛布なども用意しておきたいものです。最近は広げると寝袋になるクッションやアルミ製ブランケットも売られています。

キャンプグッズにはそのまま防災グッズになるものが多くあります。アウトドアを楽しみながら、防災スキルを上げていくのもおすすめです。

■歯科衛生士を中心に

 歯科医院の災害対策を中心になって展開するのは、歯科衛生士が適任です。院内設備や備品管理などの業務を行っている歯科衛生士は広い視点と細やかな配慮を備えています。例えば、乳幼児連れのお母さんが多く来院する歯科医院であれば、ミルクや哺乳瓶を備蓄しておいたほうがよいと気づくのは、やはり歯科衛生士ではないでしょうか。

災害発生時にスタッフ全員が揃っているとは限りません。食事やトイレなど担当を毎回変えて全員がいろいろな体験をしておくとよいでしょう。

■共助のために連携を

 これまで紹介した対策は「自助」です。それとともに必要なのが「共助」です。特に歯科医院では医療機関としての「共助」が求められます。共助をよりスムーズに行うには、公的機関や組織との“連携”が役立ちます。地域の歯科医師会や歯科衛生士会の活動、保健センターの1歳6か月児健診といった保健事業、商店街や商工会などの地域の集まりに普段から参加して顔の見える関係を築いておきましょう。

 一人ひとりの災害に対する不安や意識が高まっている今だからこそ、歯科医院内や地域で連携し、自分と大切な人を守る備えについてぜひ一度考え、話し合ってみてください。

※令和6年能登半島地震については、取材時(2024年2月時点)の状況です。

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